会社には大企業と中小企業があります。
そしてその比率は大企業が0.3%、中小企業が99.7%といわれています。
この比率を見ても大企業に入るのは至難を極めることがわかります。
また福利厚生が良いイメージなどもあるので、入りたいと考える方は多いと思います。
しかし大企業に向いているのか、中小企業に向いているのかは人によって異なります。
大企業に入ってもその人にとっては微妙で中小企業に入った方が良かったということもあります。
そこで今回は大企業・中小企業の違いをメリット・デメリットを踏まえてお伝えしていこうと思います。
大企業と中小企業のメリット・デメリットを理解してあなたにとって良い条件で働いていきましょう。
・就職活動を行なっている方
・転職検討中の方
大企業と中小企業の違う部分
1. 給与
まず働く上でかなり重要な給与です。
これは誰もが理解しているように大企業の方が水準は高い場合が多いです。
大企業は昇給などの制度が整っているため、平均的な月額の給与で見ても高いと思いますし、ボーナスなども安定して高い水準を保っていると思います。
（中小企業はボーナスは企業業績に大きく影響されてしまう場合が多い。）
また春闘などでも大企業は中小企業よりも給与の改善を続けている傾向があると思います。
さらに各種手当が充実している場合が多く、住宅手当や家族手当などで手取りに差が出る場合があります。
2. 安定性
最近は大企業であっても安心できないという話はよく聞く話だと思います。
しかし、それでも大企業と中小企業を比べるとやはり安定しているのは大企業です。
急に倒産することも少ないので、守るものがある場合などは大企業の安定性はとてもメリットだとと思います。
3. 仕事の裁量権
仕事の裁量権は中小企業の方が多いと思います。
大企業では何をするにも上司に確認を行なってようやく仕事を進める反面、中小企業では人が足りないということもあり自身で判断することが多くなります。
（その分責任も負うことになります。）
しかしこれは悪いことではなく、自身の成長スピードは大きく変わってきます。
毎回毎回確認をして答えをもらえる企業で働くのと、自身で考えて動ける企業で働けるのでは差が出てきます。
今は大企業も自身で動ける人材を欲して、「新人の間は失敗しても良い。」と言われることも多いです。
しかし、このようにいわれても結局自分から行動できる人はほんの一握りで、リスクを取ろうとしません。
そのため、中小企業の人の方が成長スピードは早いのではないかと私は思います。
自身で起業したり、多くのヘビーな経験を積んで転職を繰り返して収入を上げていきたい方などには中小企業の方が向いていると思います。
4. 教育
教育に関しては大企業の方が圧倒的に充実していると感じます。
大企業は3ヶ月から半年かけて研修を行うのに対して、中小企業は1ヶ月程度という場合が多いと思います。
そのため自身のスキルに自信がなかったり、徐々に成長していきたいという方には大企業が向いていると思います。
5. 転勤
これは中小企業の方が圧倒的に少ないと感じます。
各地に支部を持っている会社であれば、その分その場所に飛ばされることも多くなり、転勤の可能性も上がるためです。
そのため、支社の多い大企業は転勤が多くなりがちです。
家族がいる場合はマイホームを購入している場合でも転勤の可能性はあり、1人で単身赴任をする可能性や買ったマイホームを売却する必要が出てくる可能性もあります。
また転勤が多いということはそれだけ引越しも多くなります。
会社からそれなりに費用が出たとしても同じ場所にいた方が支出は減ると思うので、転勤が多い人はその分支出も増えることになります。
6. 出世
これも中小企業の方が圧倒的に行いやすいです。
ライバルとなる同期社員や同年代の社員が少なく、その分出世もしやすくなるためです。
大企業の場合はライバルも多く出世バトルが発生するでしょう。
また出世バトルに敗れると精神的にも辛い面もあるので、そのまま大企業から離れていく人もいます。
とはいっても大企業は出世ができなくても、ある程度の給与がある場合も多いので、このような点を加味して自身はどちらに向いているのか今一度考えてみましょう。
まとめ
今回は大企業・中小企業の違いをメリット・デメリットを踏まえてお伝えしました。
総じて言えば安定的に働いていく人生が良い方は大企業に、一発逆転や自身の力を試していきたいチャレンジ精神旺盛な方は中小企業が向いていると感じました。
ただ大企業に入れるのであれば私は大企業に入っておくことをお勧めします。
大企業に入っても、自身で副業などでチャレンジはできるためです。
そのため、大企業に入って副業でチャレンジをすることで、高い給与の実現も自身の成長も促すことができるので1番良いのではないかと思います。
企業選びは本当に重要な項目なので、しっかりと研究して働く企業を決めるようにしましょう。
