節約を実践していく際には、「固定費を削れ。」と多くの人が言っています。
そしてこれは私も同意で、まず節約するなら固定費から削って行くべきだと思っています。
しかし、固定費を削減する際には確認しておくべき項目もあり、これをしていなければ最悪節約しているつもりが、逆に出費が多くなってしまう場合もあります。
そこで今回は、固定費を削減する際の注意点をお伝えしていこうと思います。
固定費を削減することを意識しているあなたはとても偉いです。
しかし固定費を削減することが目的になり、損をしていては全く意味がありません。
そんなことにならないために、固定費を削減する際の注意点をしっかりと理解しておきましょう。
・固定費を削減したい方
・節約したい方
・節約に失敗したくない方
固定費を削減する際の注意点
1. 家賃
固定費の中でもトップクラスにお金がかかるのが家賃です。
家賃は手取りの3分の1とよくいわれており、手取り20万円であれば6.6万円、手取り30万円であれば10万円になります。
なので、そんな家賃を抑えることができれば大きな節約になります。
しかし、家賃を下げる際には注意しなければいけない点も多いです。
1つ目が幸福度に大きく影響してしまう点です。
まず賃貸の家賃によって部屋のレベルは変わってきます。
（賃料が高いほど部屋の中が綺麗だったり、アクセスが良かったりと賃料と部屋のレベルはある程度比例します。）
なので家賃を下げることで、必然的に部屋のレベルが下がることになります。
そして、部屋のレベルが下がること自体は良いのですが、自身の譲れない条件まで削って家賃を下げてしまう人がいます。
「バス・トイレは絶対に別が良い。」「駅までは絶対に5分以内に辿り着きたい。」「セキュリティがしっかりしている家に住みたい。」など人によって譲れない条件があると思います。
そんな条件を削ってしまうと、幸福度は大きく下がってしまいます。
たかだか月数千円を節約するために、毎日ストレスを感じるのは全く違うと思うので、自分の大事な条件まで削ってしまわないように注意しましょう。
2つ目は家の環境、もしくは周辺環境によっては家賃を下げるよりも出費が増える点です。
家の周辺に何もなかったりアクセスが悪かったりするとその分出費が増えます。
具体的には以下のような例です。
・家の近くに買い物できるところがコンビニしかない。
・最寄り駅周辺に飲食店が乱立している。
・駅に行くのに必ず車が必要。
このような環境の場合は下げる家賃よりも出費が上がってしまう可能性があるので、本当に節約になるのかをしっかりと確認してから、家賃を下げるようにしましょう。
逆に出費が減るのは以下のような例です。
・家の近くに激安スーパーがある。
・家の近くにレンタカーもしくはカーシェアがある。
・最寄り駅周辺に誘惑が少ない。
・家にWi-Fiが備え付けられている。
できればこのように出費が減る賃貸を借りるようにしましょう。
2. 光熱費
次によくいわれるのは光熱費です。
最近は新電力や新ガスなどの言葉も普及して、なんとなく安くなるという印象を持たれている方も多いと思います。
確かにこの印象は間違いではありませんが、これはしっかりと調べられた場合に限ります。
印象だけで新電力を契約すると意外と安くならない場合もあります。
また、新電力や新ガス（特に新電力）はすぐにプラン内容が変わりやすいです。
これにより何度も契約し直す必要が発生する場合もあります。
新電力や新ガスにしても年間で5000円程度しか変わらない場合も多いので、このように契約が多くなるのがストレスなら素直に無難なプランを契約しておくのも1つの手だと思います。
（ちなみに私も5年間で何度かプラン内容が変更され、1度契約の変更をしました。）
3. 携帯代
これも良く聞く話で格安SIMにすると固定費が減るとよくいわれています。
これは確かに固定費を減らすことは可能です。
しかし、格安SIMにも注意点は複数存在します。
・無制限のプランが少ないため、容量を多く使う人には向かない。
・通信速度が低下しやすい。
・店舗が少ないので機種変などが難しい。
・キャリアメールを使えない（オプションで使える場合はあります。）
・自分で設定する必要がある。
このような注意点を許容できない人が格安SIMに変更しても、結局元に戻すだけになるので注意してください。
また、格安SIMに限りませんが、オプションには特に注意してください。
半年無料のオプションなどをつけていると、それを忘れて半年後からそのまま固定費となってしまう方は本当に多いです。（私も昔そうでした。）
まとめ
今回は、固定費を削減する際の注意点をお伝えしました。
当然かもしれませんが、固定費を削減する際はその方法を調べてその方法を実践すると思います。
しかしその方法を実践する際にも注意点は存在するので、その注意点もしっかりと理解した上で固定費削減を行うようにしましょう。
固定費削減が目的ではなく、収支全体の節約が目的なのを忘れないようにしましょう。
