生活防衛資金だけでも貯めておけ！貯金がないと無駄金を払わされる

「貯金をする必要がある。」「貯金を100万円貯める。」のように考えていても中々貯金ができないという方は多いです。

そしてそんな貯金がない方は無駄金を支払うことになってしまう危険性があります。

周りの人と同じものを買ったとしてもあなたは周りの人よりも多くお金を支払って、それを手に入れることになってしまう可能性があるのです。

人と比べた際に自分だけ損しているのは誰でも嫌だと思います。

そこで今回はあなただけが損をしてしまわないために、貯金を貯めておかないと無駄金を支払わされる例をお伝えしていこうと思います。

今回紹介する例にはあなたに実際に起こっていることも多いと思います。

その事実から自分がどれだけ損しているのかを理解して、まず生活防衛資金だけでも貯められるようにモチベーションを上げていきましょう。

この記事はどんな人におススメ？

・貯金がない方

・損するのが嫌な方

貯金を貯めておかないと無駄金を支払わされる例

1. 保険

まず保険は貯金がない人が無駄金を支払わされている典型例です。

私の考えでは、多くの保険は不要です。

具体的に医療保険で見てみましょう。

まず入院にかかる費用は平均で20万円弱となっています。（※生命保険文化センターの生活保障に関する調査を参照〕

ここから分かるのは20万円以上の貯金を持っていれば、保険をやめることができるということです。

保険に入り毎月5000円支払って入れば、5年後には30万円、10年後には60万円を支払うことになります。

しかし、20万円の貯金を貯めていればこの金額全てが自分の手元に残ります。（もちろんこの20万円も入院しなければ手元に残ります。）

このように長期間保険に入っているほど損する確率は高くなっていきます。

しかし貯金がない場合は、保険をやめることができません。

すると保険をやめることができず、毎月確実にお金を奪われ続けることになってしまいます。

このように貯金があれば不要な保険にお金を支払い続けることになるので、早めに貯金を貯めてそのループから抜け出すようにしましょう。

2. 突発的な費用での借金

人生の中で何度かは突発的に数十万円以上の大きな出費があると思います。

家の修繕が必要になったり、急に家具家電が壊れたり、車が壊れてしまったりといった突発的な出費です。

このような出費が生じた際に貯金がある人はお金を支払って終了です。

しかし貯金がない人はここでリボ払いやローンなど借金して問題を解決することになります。

そして借金をすると金利がついてしまいます。

特にリボ払いの金利は15%以上の場合も多く、貯金がある人は一括で100万円を出して解決できるものが、貯金がない人は毎月何回にも分けて総額では115万円を支払って解決することになります。

また毎月の返済が増えてしてしまうことで、毎月の生活費を圧迫して更なる借金を生んでしまう可能性もありえます。

このように貯金がないだけで、普通よりも多くのお金を失う可能性があります。

これが借金地獄の始まりでここから借金を借金で返す生活が続き、最終的には破産してしまう可能性も十分あるのである程度の貯金は行っておくようにしましょう。

3. 無知の罰金

お金がないと思考力が下がるというのはよく聞く話です。

そして、思考力が下がるということは結局お金に関して深く考えることができず、お金に関する勉強なども行いにくい状況になってしまいます。

そして、お金に関する知識を知らないゆえに税金を多く支払うことになってしまいます。

税金は「無知の罰金」と言われるほど知識が重要で、知っているかいないかで大きく手取りが変わってしまいます。

サラリーマンでも節税の方法は医療費控除やふるさと納税など色々とあります。

お金の勉強をしやすくするためにも、貯金を貯めていきましょう。

それが出費の減少につながります。

最低いくら貯金しておけば良い？

まず最低限貯金しておくべき金額は、固定額ではなくあなたの生活によって大きく変わってきます。

具体的には半年分のあなたの生活費を貯金しておくようにしましょう。

毎月20万円で生活しているなら120万円、30万円で生活しているなら180万円になります。

これだけの貯蓄があれば、大きな出費があった際にも対応できる場合が多く、さらにあなたがもし心や体を壊して仕事を失っても次を見つけるまでの時間が確保できます。

このようにお金を多く支払ってしまう問題を解決するだけでなく、自身を守ることにもつながるので生活防衛資金は確保しておきましょう。

まとめ

今回はあなただけが損をしてしまわないために、貯金を貯めておかないと無駄金を支払わされる例をお伝えしました。

貯金をしていないだけでも、普通よりも多くのお金を支払わされることは多くありました。

今回紹介した例のようになってしまわないように、貯金（生活防衛資金）の確保を最優先で行いましょう。