後で気づいても手遅れに!子供にお金をかけすぎると老後貧乏に。
子供には「何不自由なく生活させてあげたい!」「やりたいことは全てやらせてあげたい。」と考える親も多いと思います。
これはとても立派な考えだと思いますが、子供にばかり目がいっていると、老後貧乏になってしまう可能性があります。
さらに老後貧乏どころか子供に迷惑をかけてしまう可能性すらあります。
そこで、今回は「子供にお金をかけすぎた末路と教育費にはどれくらいの金額を使うべきなのか」をお伝えしていきます。
老後貧乏にならないように子供にお金をかけすぎないようにしましょう。
・子供を今から授かる方
・子供が小さい方
・結婚される方
1. 子供にお金をかけすぎた末路
子供にお金をかけすぎると自分たちの老後のために貯金をすることができず、老後貧乏になってしまう可能性が高まります。
よく「子供が家を出て(社会人になって)から貯金をする。」という話を私は耳にします。
しかし多くの場合、子供が家を出ていくのはあなたが50-60歳くらいの時だと思います。
ということは50-60歳までは一切貯金無しでそこからお金を貯めることになります。
しかし、そこから老後の資金を貯めるのはかなり難しいモノがあります。
50代前半の平均年収は520万円程度と言われており、手取りに直すと420万円程度になります。
そして50代夫婦(2人以上)の月の生活費は35万円と言われています。(年間では420万円必要)
なので、実際のところ収支はプラスマイナス0になるので子供が自立してからも大きく貯金はできません。
そしてそのままの状態で、老後を迎えてしまうと今までの生活は維持できずに、強制的に生活レベルを落とさざるを得なくなってしまいます。(これが老後貧乏状態)
さらに問題なのはここで生活レベルを落とさないようにしてしまうことです。
無理やりに生活レベルを保とうとすれば、年金だけでは収入が足りずに、毎月収支はマイナスになっていきます。
そしてこれが続けば最終的に借金をすることになり、最悪子供にまで迷惑をかけてしまう可能性があります。
このようになってしまうくらいであれば子供にお金をかけすぎないようにして(少しは我慢してもらう必要は出てきますが)、老後に子供に迷惑をかけない方がよっぽど良いのではないかと思います。
このように子供のためにお金を使ってきたのに、最終的には子供にお金の迷惑をかけるとなってしまわないようにしましょう。
老後に自分達に必要な資金は、年金の予想金額、生活費などから割り出すことができるので、早めに割り出して老後資金を貯める計画を立てておきましょう。
ちなみに一般的な家庭(サラリーマンの夫+専業主婦の妻)の場合は2000万円必要になります。
2. 子供1人育てるのにかかる総額は?
子供にかかる総額(教育費や養育費をすべて込み)の費用は公立の場合は3000万円程度必要になり、私立の場合は4500万円程度必要になります。(公立でも私立でも理系や医療系などの大学に子供が進学する場合はさらに費用が掛かる可能性が高いです。)
具体的には以下で詳細を説明しているので、以下を参照ください。
couple-money-savings.hatenablog.com
ちなみにこれは子供一人を育てるのに必要な金額なので、二人、三人になると大幅に金額は上がると思っておきましょう。(服や教材など使いまわしも出来るので完全に倍の金額にはなりません。)
3. 子供の教育費にはいくら使うべき?
教育費は公立の場合は約850万円、私立の場合は約2100-3700万円が必要になります。(先ほど紹介した記事にこちらも載っています。)
そして一般的に、家計における教育費の割合は年収の15パーセント以下にすべきと言われています。
なので日本人の平均年収の400万円から計算すると、年間で60万円で、1月で5万円までは使っても良いという計算になります。
なので教育費に使えるお金は1320万円になります。(年間60万円×大学4年生までの22年間)
「意外と使えるじゃん!」ともしかすると感じられたかもしれませんが、これは全ての平均のため注意が必要です。
例えば、大学生の子供は月5万円では到底お金は足りません。
なのでしっかりと子供が小さいうちは教育費を無駄に使ってしまわずに大きくなった際にお金を使うようにしましょう。
そうしなければ教育費に家計が圧迫されていく貯金もできずに50-60歳になってしまう可能性が高まります。
4. まとめ
今回は「子供にお金をかけすぎた末路と教育費にはどれくらいの金額を使うべきなのか」をお伝えしました。
子供を育てるにはお金が必要です。
しかし、そのお金を子供に使いすぎてもあなたが老後に苦労することになります。
難しいですが、上手に計画的に自身の収入を使っていくしかないので、早めに自身の資金計画を立てて生活していくようにしましょう。
今の日本では、行き当たりばったりでは中々難しい状況であることを理解しておきましょう。